サプリ革命の年：サプリ基礎知識のサプリ革命の年簡単解説！

サプリ革命は間違いなく１９９４年ですが、そのちょっと前の出来事があります。では、サプリ革命の足踏み的出来事である１９９０年から振り返って見ましょう。

サプリ革命直前

１９９０年
栄養表示・教育法（NLEA）が制定。
これにより、ＦＤＡ（食品医薬品局）が認めたカルシウムなどの食品成分について、病気にかかるリスクの低くできることを表示できるようになりました。（アメリカではであって、日本では効果効能の表示は禁止されています）

サプリ革命

１９９４年
栄養補助食品・健康・教育法成立。
これにより米国ではサプリを「食品」と「医薬品」の中間的存在であると位置づけ、サプリ(栄養補助食品)が明確に定義され、健康に寄与するという科学的根拠に基づいていれば、ＦＤＡへの通知だけで効能・効果を表示できるようになりました。（日本では今現在でも効果効能を表示する事は薬事法で禁止されています。）

当時アメリカでは生活習慣病が増大し、栄養補助食品により積極的な病気の予防・改善効果を求める大きな流れが起こっており政府においても「年々膨張する国民医療費を抑えたい」という強い意向もあったからこそでした。


法案が示されると、アメリカ国民から２００万以上の賛成意見が寄せらるという関心の高さで議会を通過。当時のクリントン大統領も「食事がライフスタイルや寿命に与える影響に国民の関心が高まっている。政府がサプリへの対応をアメリカ国民の健康増進のために改めることは時流にかなうものだ！」と述べ、法案に署名。


それまでは「何に効くのか？」「どう使えばいいのか？」といった情報は製品のラベルに記載されていなかったのですが、この法案の成立により、サプリ(栄養補助食品)にその「効果」「効能」を表示することが認められたのです。科学的根拠があれば、
FDA（食品医薬品局）に通知するだけで、情報を表示できるようになり、一般市民のみならず、医師たちも栄養学について知識を深め、医療現場においてもサプリ(栄養補助食品)を積極的に活用するようになったのです。


その結果、アメリカにおけるビタミン剤や栄養補助食品市場の急成長をもたらしアメリカ国民には「なぜ使うのか」をよく考え「製品の科学的根拠は何か」を問い「自分に合う、質の高い製品を購入する」という自己責任能力が求められることになりました。

一冊のレポート（マクガバンレポート）が発端となって成立した栄養補助食品健康教育法案（DSHEA）はサプリ(栄養補助食品)の歴史の中でも革命的な出来事であり健康の自己責任時代突入のきっかけになったのではないでしょうか？